新型コロナウイルスのパンデミック中、日本を含む世界中で多くのことが変わりました。例えば、人々が外出する機会が減ったため、運動や健康維持が多くの人にとってより困難になりました。

同様に、レストランや観光業界も、新型コロナウイルスの影響で人々が旅行することを止めたため苦戦しています。日本はこれらの問題に取り組んで、国が素晴らしい国であり続けられるように努力しています。

医療費を高くするのは日本の社会問題です。医療費を高くしますから、たくさん人たちはじりょうを買えません。そして、医療は人権だと思います。でも、日本の医療の方がアメリカの医療のよりいいだと思います。

アメリカの医療はとても高いですよ。医療は高すぎますから、人たちは死んでいます。アメリカと日本では安い医療を作らなければいけないと思います。

日本の性的同意年齢は13歳です。これは低いと言われています。多くの人が、子供を守るために、年齢を上げるべきだと思います。しかし、一部の人は、今の年齢がいいと言います。日本では、100年以上この法律が変わっていません。これは不思議です。

政府は、法律を見直すべきです。年齢を適切にすることは、子供の安全に大切です。学校の性教育も大事です。子供に正しい知識を教えることが、問題を減らす手伝いになります。

日本にはたくさん社会問題がありますが、その中でも私は日本の難民認定（なんみんにんてい）率（りつ）に興味があります。なぜなら、難民が多くて、日本には少子化が進んでいるが、認識率（にんしきりつ）はまだ低い（ひくい）からです。

加えて、外国人が日本に住みにくいです。外国人の生活は大変です。外国人は日本人と同じ権利を持っていません。これは日本の均質な人口のせいです。たとえば、いくつかのレストランには、「外国人お断り」または「日本人のみ」と書かれた標識があります。外国人が仕事を見つけるのも難しいです。その結果、外国人はコンビニでしか働けないことがあります。

日本がもっと難民と外国人を受け入れれば、少子化を改善します。

日本が住みにくいかどうかについて話しましょう。日本には様々社会問題があります。たとえば、生活費（せいかつひ – cost of living）はとても高くて仕事と生活を両立（balance)しにくくて日本における性的同意（せいてきどうい-sexual consent）は13歳です。本当に大変ですね。でも、日本はほかの国のようです。

私の興味がある問題は「2019年に60 代の投票率（とうひょうりつ-voter turnout）は 64％、20 代は 31％」でした。介護（かいご – nursing care）と医療（いりょう – medical care）を発展（はってん – advancement）するので日本が高齢化社会 (aging society) になります。若者が投票（とうひょう- vote）しなければ日本は進まないと思います。若者は未来（みらい – future）ですから。

日本には様々な社会問題がありますが、その中でも私は「ひきこもりの人数」に興味があります。なぜなら、そのコンセプトは日本でだけあるそうだからです。

全ての社会問題は違うけど、ひきこもりの問題は他の日本にある問題と関係があると思います。ひきこもりの人は、たいていうつ病があって、外に出かけない人になります。依存集の経験もあるかもしれません。

「NHKにようこそ」というアニメはその問題についポイントをたくさんします。ひきこもりの人の悩みとみんなの悩みはおなじです。それで、みんなにとって、友達や家族のサポートをするのは大切です。

沖縄で米軍専用施設の７０．３％が沖縄県に集中です。隠退蔵物資の後、にアメリカは日本を占めています。後から、アメリカは日本に政府の管理を戻ましたが、米軍専用施設を持っています。実際はアメリカは26年以前に土地を戻しなければいけませんでしたが、まだ戻っていません。歴史中は沖縄で先頭が起こったので、多い沖縄人はふせんだ人です。在日米軍に移ってほしいです。在日米軍は沖縄人に軍専用施設の近く抗議されました。抗議者は「米軍専用施設は人殺す道具じゃないですか。沖縄のじんたちは７０年前に戦争でとてもひどい目にあってますよね」と言っていました。

日本はおとずれるにはすばらしい国ですが、社会的な問題がある、ぞこに住むことを決めるのはむずかしです。私は外国人なので、必要なものを得るためのサポートはほとんどありません。日本人といえども、厳しい労働環境や高齢化など多くの問題を抱えています。

さらにたとえば人口の高齢化です。高齢化は、健康であることです。いいことなのですが、日本は高齢者を預かるに訳にはいかない。高齢者向けの医療従事者が不足している。だけでなく、資金調達の問題。だから上記の理由で日本に住みにくいと思います。

近年の日本では、貧困に悩まされている子どもの数が多く問題となっています。政府は国をあげて対策を行っていますが、未だ問題の解決までは至っていません。

「平成28年国民生活基礎調査」によると、日本の相対的貧困率は15.6％となり、7人に1人が貧困状態にあると言われています。このことからも日本の貧困問題は深刻であることがわかります。親は仕事とお金を稼ぐためにより多くの時間を費やさなければならないので、貧困は親と子の間のコミュニケーションに影響を及ぼします。 貧困のために子供が良い教育を受けられないことも、彼の将来に影響を及ぼします。